生命保険の見直し





しかし、見直した保険の契約内容によっては、「ほんとうに見直しているのだろうか?」と疑うような契約内容もあるということです。

保険の生保レディのいうことをそのままに契約してしまうと、後で後悔することもあるかもしれないですね。生保レディは、毎月の目標を達成するために不適切な契約をすすめてしまうこともありがちです。「必要な保障」ということを考えて正しい生命保険の見直しを行うことが必要です。

近年は、保険の見直しによって死亡保険金をぐんと下げる人が多くなってきたといいます。しかし、まだまだ高額な死亡保険金を設定している人はまだまだ多いということです。日本は政界的に見ても、高額の保険金をかけたがっている人種だといわれても仕方のないようです。欧米などと比較してみても国民所得に対する保険金の割合を見てみるとわかる通りです。



国民所得に対する保険金の割合では、アメリカで所得の2倍、イギリスやドイツでは、所得と同程度の保険金です。それに対して日本では、所得の5倍といいますので、ほんとうに必要な保障額とはいったいいくらなのかを考えることが必要なようです。

生命保険の見直しには、見直しのポイントがあるということです。見直しの一つのタイミングである結婚や出産、マイホームの購入など「ライフイベント」ごとの必要保障額という考え方や転換・解約での注意点ということがあります。

貯蓄保険型の保険では、保険と貯蓄は分ける、というのがファイナンシャルプランナーの世界では常識で、解約を進める専門家が多いということです。養老保険や個人年金では、保障としての機能が非常に小さいからだということです。保険料に対して保険金が少なすぎるということがあるからです。もし、生保に1万3千円、個人年金に1万円、養老年金に1万5千円の保険料を支払っている家庭であれば、月々の支払を考えるとファイナンシャルプランナーのすすめでは、個人年金と養老保険の解約をすすめられるということがあります。